【ジョブ型雇用】　従業員は特定のジョブの履行を、企業はジョブの内容に見合った適正な対価を支払うことを約束する一連の雇用システム

ジョブ型雇用

 

従業員は特定のジョブの履行を、企業はジョブの内容に見合った適正な対価を支払うことを約束する一連の雇用システム

「ジョブ型雇用はやわかり」（マーサージャパン編著）

 

ジョブ型雇用に対して、日本企業の多くで導入されている雇用方法がメンバーシップ型といわれるもので、雇用保障するかわりに指揮命令に応じて業務範囲を制限することなく労働を提供するものです。

つまり、ジョブ型雇用は個別限定的な契約で、メンバーシップ雇用はフレキシブルであいまいな包括型契約といえるでしょう。

 

どちらがよいかは容易に判断できません。

労働契約や労働習慣は、その企業がある国の風土・文化、国民性の影響を受けています。

転職マーケットでの人材流動性、評価や報酬といった人事制度、特に日本では長く生活給の観点から給与の配分が行われてきた経緯があるため仕事＝給与とは容易に結びつけられない要素が残り、さらにいえば社会保障制度にも関連し、社会的に影響が非常に大きいため、様々な観点を積み上げて決定されるものと考えられます。

すなわち、雇用の基本的方向性は、企業独自で判断するというより、社会的産物として社会の趨勢をもとに形作られるもので、従業員の活性化などのもっともらしい理由で導入を急ぐ類いのものではないと言えます。